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2023/10/15
テレワークという働き方で、自然に囲まれた環境の中で生活していく地方移住は、実現しやすくなっています。
ですが、様々な面で不安を感じることもあるでしょう。
今回は、テレワークで地方移住を成功させるための、6つのポイントをご紹介します。
6つのポイントを押さえて、地方移住へのプランを具体的に立てて、実行していきましょう！
コラムのポイント
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テレワークは、職場への通勤を必要とせず、自宅から始め、共有のワークスペースやカフェでの作業も含めた新しい働き方です。
ちなみに、在宅ワークは、作業場所が「自宅」に制限されている一方、テレワークは「自宅」を含むさまざまな場所での作業を指します。
テレワークの普及により、以前は通勤に制約があるため移住することで離職し、新しい職を見つけるのに不安を抱えていました。
しかし、今では「通勤せずに仕事ができる」ため、地方移住の不安が解消されつつあります。
テレワークという働き方は地方移住の夢を叶えやすい
地方に移住するプランを具体的に進めていくために、まずは、どういった方法で移住を実現させるのか、移住先を決めるためのステップとして知っておきましょう。
テレワークという働き方で、地方移住する場合、「Uターン」と「Iターン」の2つの方法があります。
Uターンは名前の通り、「戻る」という考え方から、子どもの頃に育った場所、もしくはご両親の地元・ふるさとなどに、移住することです。
都市圏で生活していた方が、旅先などで訪れた地方などに「新しく」移住することです。
二拠点生活とは、都市・地方を行き来しながら、共に生活・仕事の拠点がある生活を指します。
生活の拠点が２箇所ですので、金銭面でも負担もありますし、完全な移住には該当しませんが、「テレワーク」という働き方だからこそ、選びやすいライフスタイルですので検討してはいかがでしょうか。
地方移住する方法がざっくりと見えてきたかと思いますので、より具体的なプランを立てるために、『地方移住のメリット』を考えてみましょう。
「地方に移住したい」と考える一因が自然豊かな環境の中で、のんびりと生活したいと思うからでしょう。
都市圏に比べ、四季折々の風景を見たり、体感したりできるため、お子様にとっては五感を刺激し成長を促すことになりますし、大人であれば、癒し効果が期待できます。
生活費には、光熱費をはじめ食費も含まれますね。
光熱費に関しては、契約会社の基礎料金・使用料により、都市圏と大きな差は生まれないかもしれません。
ですが、移住先での住まいが省エネ住宅（例：ZEH住宅やパッシブデザインの住宅、高断熱・高気密の家）であれば、光熱費を抑えることができるでしょう。
さて地方では道の駅や畑の無人販売などが多く、新鮮でおいしい食べ物が、都市圏よりも安価で入手しやすいため、食費の削減が期待できます。
地方に移住すると、屋外レジャーを楽しめる施設に行きやすいですし、自宅にお庭・テラスなどがあれば、自宅でも楽しめます。
都市圏であれば、近隣のご迷惑になるからと気軽にBBQなどができる環境ではありません。
しかし、地方であれば、ご迷惑をかける心配は少なくなります。
移住することによって、新しい環境に身を置くことになり、人脈を広げ、ビジネスチャンスをえることが期待できます。
地域貢献になるような事業にも携われるかもしれませんし、可能性は無限大ではないでしょうか。
地方移住でのメリットはありますが、デメリットもありますので、ご自身の状況に応じて、テレワークでの地方移住を考える必要があります。
自然豊かな環境であることは魅力的ですが、その分、虫や野生動物が多くいます。
特に虫を苦手としている場合には、苦痛に感じるかもしれません。
また積雪量にもよりますが、積雪量が多い地方では、雪のシーズンは毎日のように、雪かきをしなければいけませんので、地域の気候も考えた上で場所選びをすることが重要です。
地方・田舎では、徒歩・自転車の行動範囲圏内にスーパー・クリニックなどがあるとは限りません。
またお子様が習い事をする場合は、送り迎えが必要になります。
想像以上に、時間がとられますので、仕事をするまとまった時間をとれるかどうかが大切になります。
例えば、朝お子様の送迎に30分、その後家事を済ませ、昼食後あっという間にお迎えの時間に30分、帰宅後30分後には習い事を送り、終わるまで待ち、帰宅すると、次は夕食・就寝まで目まぐるしく時間が過ぎます。
となると仕事をする時間は、数時間となってしまう可能性があります。
また、年齢を重ねると、いずれ免許を返納しなければならないことも考えて、駅近に住む、もしくは引っ越しすることも頭の片隅には置いておくほうがいいでしょう。
地方移住でのメリット・デメリットを踏まえた上で、テレワークという働き方を選ぶ上で、注意点があります。
テレワークでは、ネット環境が何より重要です。
昨今ではめったにないことかもしれませんが、電波が届いているのか、速度は問題ないかを必ず確認する必要があります。
仕事を共有のワークスペースで行う場合は、プライベート時間と分けやすいです。
ですが、自宅で仕事をする場合、ちょっとした隙間時間に家事をしたり、また車社会の部分でお話したように、送り迎えをしたりと仕事とプライベートの時間の区切りが曖昧になってしまうおそれがあります。
テレワークという働き方で、出社する人との人間関係が薄くなる場合もありますし、昇進などキャリアから遠のいてしまう可能性があります。
出社頻度はどの程度なのか、地方から月に数回通う場合でも無理のない範囲なのかなどしっかりと検証しましょう。
地方移住する懸念材料となるのは、仕事のことが多いのですが、金銭面も考えられます。
少しでも金銭的な負担を軽くするため、補助金制度という支援制度は見逃せませんよね。
2023年度の制度は、まもなく締め切られる可能性がありますが、名称が変わって翌年も似た制度が整えられることが多いですので、確認しましょう。
●こどもエコすまい支援事業【2023年10月時点では受付終了】
新築で、ZEH住宅（高い省エネレベルを有する住宅）を建てるまたは購入する場合100万円が補助されることになっていました。
●地域型住宅グリーン化事業
長期優良住宅やZEH住宅など一定の水準を超えた住宅を建てる場合に、100万円補助されます。
ただし、対象となる工務店が限定されていますので、注意してください。
●移住支援金
東京23区に在住または通勤する方が、東京圏外へ移住し、起業や就業等を行う方に、都道府県・市町村が共同で交付金を支給する事業です。
引用：地方創生移住支援事業
●起業支援金
地域の課題解決に資する社会的事業を新たに起業等する方を対象に、起業等のための伴走支援と事業費への助成（最大200万円）される事業です。
引用：地方創生起業支援事業
その他、独立法人や企業で独自に支援制度を整えていることがありますので、いろいろと確認することをおすすめします。
地方移住する場合、ふるさとなど馴染みのある地方に移住することを決めたとしても、移住前に試用期間は設けましょう。
その地方の気候や生活環境を知ることができ、完全に移住する際にスムーズに事を進めることができるからです。
また移住後の住まいは、自宅でも仕事ができるように、ワークスペースのある間取りの家にする、地方のライフスタイルにあった間取り・設備を整えることが大切です。
住まいの快適性は、仕事のモチベーションアップにもなりますので、プロに相談しながら、じっくりと考えるべきです。
住まいについては、地域の気候・風土を熟知した地元工務店にご相談ください。
HOKUSHIN（北伸建設株式会社）は、地元山梨県北杜市を中心に、約40年、「子育て世代でも手の届く家づくり」をコンセプトを基本に、自然素材のものを使い、極力化学物質を使わないようにしています。
木のぬくもりを感じる家、3つのモデルホーム「雨楽な家」「雨楽な家ZEH」「パッシッブデザインの家」を軸に新築・リフォーム事業を展開しています。
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